子どもたちのスポーツへの接し方が変わるかもしれない。公立中学校の運動部活動改革を検討するスポーツ庁の有識者会議が、休日の部活動を地元のスポーツ組織などに委ねるべきとの提言を承認した。

　教員の長時間労働解消が理由の一つで、目標は2025年度末。平日委託も視野に入れる。県内の一部自治体でも校外指導員の導入が進むが、学校だけで部活動を担うことは減りそうだ。

　子どもたちが部活動をする理由はさまざまある。競技力向上を目指す子には、専門家から理にかなった指導を受けられる可能性が増す。

　同会議では地域ごとの指導者人材数の格差、部活動費負担増などが新方式での懸念とされた。実施作業を任される自治体には難題だろう。

　だが子どもの意欲の芽を摘まないために、課題解決には前向きでいてほしい。新たな方策はすべての子どもの利益を考えてのことでもあるはずだ。

　新方式では諸外国のように、季節ごとに複数のスポーツに親しめる運営にも期待したい。子どもの適性を見付け、将来へのバランスの取れた成長、能力向上にプラスに違いないから。(智)