県がまとめた施策方針「奈良新『都』づくり戦略2021」の中で、県の全国順位を「もう少し伸ばしたい」とした指標の一つに社会体育施設数がある。

　同戦略は統計をもとに、スポーツに取り組む県民は多いが施設は不十分と指摘。令和13年の国体開催に向け、整備を推進する意欲を示した。

　総務省統計局の「社会生活統計指標」によると、平成30年の時点で人口100万人当たりの社会体育施設数は全国平均371・6施設。それに対し県は361・5施設で全国37位。

　ただ県は別の統計集で、県内社会体育施設数の現状について「平成17年以降は減少していたが、同27年から増加に転じた」と報告している。

　もちろん求められるのは数ばかりではない。国体では全国大会を担う規模と機能を備えた競技場が必要となるし、地域密着型の施設でも空調設備など質の向上、充実が欠かせない。

　前回の国体開催から37年。継承された施設と競技力のリニューアルも含め、未来につながる次の国体開催へ、本格的な準備がいよいよ新年度からスタートする。主会場地が決まるのは7月ごろの予定だ。(松)