不登校や引きこもりなど、社会に対する「溶け込みづらさ」を抱える青少年の自立を支援するNPO法人「青少年自立援助センターブルーム」(小川隆司理事長、大和高田市)が、太陽光発電パネルの屋根の下でサカキを栽培するソーラーシェアリング(営農型太陽光発電)による新たな農業就労プログラムを開始した。再生可能エネルギーと作物を同時に生み出すソーラーシェアリングは近年、脱炭素社会につながるものとして注目度が上がっている。

　このプログラムは、同法人が運営する就労継続支援B型事業所「就労支援ハッピー」の事業として実施。社会に溶け込みにくい若者の多くが抱える発達障害の支援の一環で、小川理事長は「屋外で体を動かすプログラムは気持ちを前向きにし、生活リズムや体力を取り戻すのに最適。ぜひ多くの若者に、それぞれのペースで参加してほしい」と呼び掛けている。

　活用するのは、日本環境電設(山本武也代表、橿原市)が田原本町八田に開設したソーラーシェアリングの畑。約3000平方メートルの農地に昨年秋、同社と同法人のボランティアが協力して、神社や家庭の神棚などに供えられるサカキ約1000本を移植。頭上には270ワットの太陽光発電パネル1440枚が設置されている。

　ソーラーシェアリングに適した日陰を好む植物の中から、サカキを選んだ理由は、現在の流通量の95%が中国産で、日持ちの良い国内産は利益率が高く、ある程度成長すれば自然の木と同じく手がかからないことから。収穫できるようになるまでに6年程度かかるが、社会的自立を目指す若者たちがボランティアとともに無理なく作業できることを重視した。

　同プログラムは、再生可能エネルギーの普及に努め住宅の太陽光発電システム整備や土地付き太陽光発電の提案など、活発に事業を展開している山本代表と小川理事長の出会いで実現。山本代表は「経済活動と福祉のコラボレーションがどんどん広がっていけば良い」と話した。

　同プログラムの問い合わせは同法人、電話0745(21)4771、Eメールinfo@npobloom.com