752年に開眼供養が行われた東大寺の大仏と大仏殿の創建時の建造費が、現在の価格で約4657億円に上るとみられることが4日分かった。関西大(大阪府吹田市)の宮本勝浩教授(理論経済学)らが試算した。

　建造にかかわった人の消費などによる経済波及効果は約1兆246億円に上るという。

　宮本教授らによると、建造当時や再建時の資料などをもとに原材料費、人件費、労働者の住居費の三つに分けて費用を推定した。

　原材料費については、大仏に使った精錬銅約500トンや大仏殿の柱材用の丸太84本などを中心に約3363億5000万円。建造に携わった人だけで延べ260万人以上とされる人件費を約1292億円、住居費を約1億7000万円と積算した。

　石材や内部装飾、東大寺の他の建築物にかかった費用は含んでおらず、実際にはさらに多額の費用が必要だったとしている。